日本・韓国留学
高校・語学学校・大学本科生・大学院生

申請者の日本語レベル

近年のビザの全体的な状況分析から、次年度から学習履歴証明書以外に日本留学申請者は日本語能力試験機構から発行された成績証明の提出が要求されることになります。日本語能力試験（JLTP）以外に、J.TESTも広く採用されます。日本語能力試験（JLTP）に対して、試験時期の上から学生の選択に有利であるからです。
もし一般的な原則や常識に違反した場合、留学申請者本人がさらに高い学歴や語学レベルを持っていてもビザを取得することはできないでしょう。家庭の経済的な支払能力は各国の留学生ビザ申請の「決め手」となります。

留学の動機

就学理由書、つまり留学動機は日本の入国管理局が学生の訪日留学の動機についての主な過程を理解するためのものであり、理由書の作成もとても重要です。大切なのは、なぜ日本留学を選んだのか・日本でどのような留学計画があるのか・卒業後の進路選択などがはっきりと示されていることです。

経済状況

紹介によると、留学申請者の家庭経済支払能力は非常に重要視され、関連公共機関により発行された経費支払者自身の経済能力を証明する各種証明書は厳格に審査されます。戸籍が「六省市」（北京・上海・天津・広東・江蘇・浙江）の申請者は他の省市の申請者よりも依然としてビザ通過率が高くなっています。

申請書類の真実性

日本ビザは一般的に二つに分かれています。まず日本の法務省の入国管理局が発行した『在留資格認定証明書』（略称「在留」）を取得しなければなりません。在留を持っている申請者だけが各大使館・領事館へビザ申請ができるのです。慣例では、日本の入管局の人員と資金上の都合により、在留審査の段階では一般には書類審査がメインとなり、多くは電話調査は行われず、申請者本人や申請者の経費支払人に対する関連調査は通常各大使館・領事館により行われます。

参考要素

日本の高等教育のレベルは高く、有名校も多いため、多くの学生に外国留学の目的地として選ばれています。ですが、日本の大学院は数百あり、自分に最も合った学校を選ぶには申請者が慎重に考えなければなりません。通常では、申請の際に同時に5～10校へ申請すればいいでしょう。多すぎるよりも的を絞った申請をすべきで、申請校が多すぎるとかえって学生の集中力が分散され、申請費の負担も大きくなってしまいます。反対に申請校が少なければ合格率は下がり危険性はあります。多くの学生が学校の選択というこの悩ましい問題に対し、結果として学校ランキングだけで決定しており、ランキングは学校申請を考えるうえで唯一の基準となっています。実際には、ランキング以外にも多くの考慮すべき点があるのです。例えば、入学条件、教授の研究分野、学費、学術の特色、過程内容、制度など各方面の条件もとても重要です。

学校の所在地は学生が学校を選ぶ際の大切な参考条件です。町の交通は便利か、気候は合っているか、経済状況はどうかなどの条件は学校を選んでいる学生にとって無視できないものです。例を挙げると、訪日して半年の学生はまだ宮崎県の長い梅雨に適応できずにいます。これはかなり苦しいことでしょう。私たちには「若さ」があり、私たちにはまだチャンスがあります。自分の選択には責任を持たなければなりません。

 

入学条件

「彼を知り己を知れば百戦殆うからず。」　学校を攻略するには学校の入学条件を熟知しておかなければなりません。志望校の語学の成績の条件はどうか、専門の能力や経験はどうか、申請の締切日は何月何日か、研究計画書に字数制限はあるか、面接はあるかなど、全てを細かくチェックしておくことです。
ただし、困ったことに日本の多くの学校の募集要項は表現が非常に曖昧です。この日本人に一貫した曖昧な伝統的スタイルに戸惑う申請者が少なくありません。この状況に対応するためには、先輩たちの成功例をぜひ参考にしてください。申請の成功例からその学校の学生に対する条件を知れば、私たちの正確な学校評価に役立つことでしょう。

自分に合った教授

自分に合った教授を探すことは日本の大学院申請において最も重要なポイントだということをまず強調しておかなければなりません。日本の大学院への申請は「教授内諾制」だと言えます。ある学校において、何人の教授が自分の申請する分野に合致しているでしょうか。何人の教授が自分の研究課題に関連する研究領域を研究しているかは申請者が特に注意すべき点です。これらはすべて成功率に直接影響します。

インターンシップの機会

一部の学校では開設科目と当地の企業とが協力し、学生は理論と実践を合わせて学ぶことができ、タイムリーに国外の全面的な新情報と訓練の機会を得ることができます。インターンシップ以外に、多くの学生はアルバイトの問題に関心を払っています。実際にアルバイトが多いかどうかは学校のある町の賑わいと関わっており、大商業圏ではより多くの機会があります。

学校のランキング

ランキングを唯一の参考基準にしてしまうのは好ましくありませんが、無視してもいけません。ランキングは広い範囲での学校のレベルを把握する手助けになってくれるからです。一般的には学生は日本のTOP20の学校へ申請する傾向があります。ですが、「卵は一つのかごに盛るな」という言葉は学校選択の場にも言えるでしょう。ランキングが近すぎる学校ばかりを選ばないようにしてください。そこで、TOP20の学校から２，３校を挑戦校、２，３校を実力相当校、２，３校を安全校として選びましょう。挑戦校で本気を出し、実力相当校で確実に合格し、安全校で合格を保証しておきます。異なるランクの学校を選択することは学生の申請の成功を保証する鉄則です。

学費と生活費

留学費用はどの学生にとっても関心のある問題だと言えるでしょう。学費も生活費も家庭全体の留学予算に直接影響してきます。国公立の学校は学費の調整が少なく、学校による差もあまりありません。ですが日本の私立学校では、学校によってはっきりとした違いがあります。私立学校にも興味のある学生は留学費用に十分注意すべきです。

学術の特徴

学校の学術レベルは多くの優秀な学生が考えるポイントです。学校紹介やウエブサイトで学校の解説課程の程度、教授の知名度、教員と学生の比率（理想的には1：10程度）、博士学位を持つ教授の比率、図書館の蔵書数、実験室の設備、キャンパスの設備、学校の教学方針（職業の実務訓練重視か、研究理論重視か）などの情報を理解した上で、目標の学校の学術レベルを考えてみましょう。

課程内容

学生の留学の目的は学習であり、訪日後に何を学ぶかは申請者にかかっていると言えます。学校の各研修課が開設した課程と研究重点は申請者の需要や興味に合っているか、申請者は冷静に評価しましょう。特に専攻を変更する学生にとって課程内容は重要なキーポイントです。変更するかしないか、どのように変更するか、必ず学校の設置課程を参考に決めるようにしてください。